北海道で施設をお持ちの方から、冬にいちばんよく聞くのがこの話です。

「ロードヒーティングを入れてから、冬の電気代が別物になった」

雪かきの人手が確保できない、お客様が転んだら困る、搬入のトラックが入れない。入れないという選択がしにくい設備です。だから、どう付き合うかという話になります。

この記事では、ロードヒーティングが電気代のどこに効いているのか、設備を替えずに試せることは何かを書きます。冬に電気代が一番高くなる月はいつかと冬のデマンドの山は、朝の30分にできるの、融雪に絞った続きです。

ロードヒーティングは、冬だけ契約電力を押し上げます

まず押さえてほしいのは、効いてくる場所が2か所あるということです。

使用量(kWh)が増える。これはわかりやすい。もうひとつが契約電力(kW)で、こちらのほうが後から効いてきます。

電気式・温水式・ガス式で考え方が変わる

ロードヒーティングには方式があります。ここを分けないと話が進みません。

  • 電気式(電熱線) — 舗装の下にヒーターを埋める。電気をそのまま熱にする。電気代に直撃する
  • 温水式 — ボイラーで温めた不凍液を循環させる。熱源は灯油・重油・ガス・ヒートポンプなど。電気代に出るのは循環ポンプの分(熱源がヒートポンプなら電気も大きい)
  • 地下水・地中熱利用 — 設備が限られますが、運転費は小さい

この記事でいう「電気代が増える」は、主に電気式とヒートポンプ式の話です。 灯油ボイラーの温水式なら、増えているのは灯油代のほうです。電気を見直しても動きません。そこは「灯油ボイラーと電気暖房、どちらが安いか」で分けて書きました。

ご自分の施設がどの方式か、意外とはっきりしないことがあります。管理会社や施工した業者に確認しておくと、話が早くなります。

冬の数か月だけ、山が高くなる形

電気式の場合、年間のグラフは冬の数か月だけ飛び出した形になります。

問題は、この飛び出しが契約電力を更新してしまうことです。高圧(500kW未満)の契約電力は実量制といって、当月を含む過去12ヶ月のうち、最も大きかった30分間の平均使用電力(デマンド値)で決まります。

つまり、12月から3月のどこかで立てた山が、翌年の11月まで基本料金として残ります。 雪が溶けて融雪を止めても、基本料金だけは下がりません。夏に「使っていないのに基本料金が高い」と感じている施設は、たいてい前の冬にここで山をつくっています。

(契約電力が500kW以上の場合は、電力会社との協議で決めるので考え方が変わります)

電気式でいちばん効くのは、動かす時間の決め方

設備を替える話の前に、やれることがあります。

降る前に入れるか、積もってから入れるか

ここが分かれ目です。

降る前から温めておくと、雪が落ちた時点で溶けるので、表面に雪が残りません。見た目はきれいです。ただし降らなかった日も動いていることになります。

積もってから入れると、冷えた舗装と積もった雪を同時に相手にするので、立ち上げに大きな電力が要ります。しかも溶けるまでに時間がかかる。デマンドの山が立つのはこちらのパターンです。

どちらが正解とは言えません。施設の用途によります。朝7時に開ける店舗なら間に合わせないといけない。一方で、搬入口だけなら少し遅れても問題ないこともあります。

用途ごとに分けて決めるのが現実的です。全面を同じ設定にしている施設は、ここで見直せる余地があります。

センサー任せにすると、動きすぎることがある

降雪センサーや温度センサーで自動運転している施設は多いです。便利ですが、設定が入れたときのままになっていることがあります。

ありがちなのは、感度が高すぎて、みぞれや霧でも動いてしまうケース。それと、設定温度が高すぎて必要以上に温めているケースです。

一度、設定値を確認してみてください。 施工から何年も経っていると、当時の設定がそのまま残っています。使い方が変わっているのに設定だけ昔のまま、という施設がけっこうあります。

契約電力への跳ね返りを見ておく

使用量よりも、こちらのほうが影響が長く残ります。

融雪のためにデマンドが上がると、夏まで基本料金が残る

先に書いたとおりです。冬に立てた山は12か月ついてきます。

ここで効いてくるのは、融雪を止めてもすぐには基本料金が下がらないということ。効いてくるのは、過去の山が12か月を過ぎて抜けてからです。つまり早く始めたほうがいい話です。

逆に言えば、今年の冬に大きな山をつくってしまうと、来年の冬まで払い続けることになります。11月のうちに段取りを考えておく価値があるのは、ここです。

立ち上げ時間を他の負荷とずらす

融雪は、ずらせる負荷の代表です。

朝までに溶けていればいいので、動かす時間帯をかなり自由に決められます。ここが暖房や医療機器と違うところです。

やることは単純で、暖房の立ち上げと融雪の立ち上げを、同じ30分に入れないということです。融雪を朝4時に終わらせて、暖房の立ち上げを5時半にする。全体の使用量はほとんど同じですが、30分ごとの平均は下がります。

タイマーの設定と、現場の段取りの話です。設備投資は要りません。

設備を替える前に、使い方で試せること

「ロードヒーティングをやめて融雪槽にしたほうがいいですか」と聞かれることがあります。その判断の前に、試せることがあります。

範囲を区切る/タイマーの時間帯を変える

範囲を区切るのは、効き方が大きいです。

全面を温めている施設で、実際に人や車が通るのは一部だけ、ということがあります。導線を見て、温める必要がある範囲だけに絞る。 ゾーンごとに制御できる設備なら、設定だけで変えられます。

時間帯を変えるのも、使用量より契約電力に効きます。夜間に寄せられるなら、時間帯別の単価が設定されている契約では従量料金にも効きます。

このあたりは費用がかからないので、先に試してから設備の話をしたほうが順番として早いと思っています。契約を変えずに使用量を落とす考え方は切り替えずに使用量を減らすにまとめてあります。

融雪槽・ロードヒーティング以外の選択肢

そのうえで、設備側の選択肢もあります。

融雪槽(灯油や電気で雪を溶かす槽)、カーポートや屋根で雪を落とさない形にする、人手で対応する範囲を決める。それぞれ初期費用とランニングのバランスが違います。

ここは私の専門外の部分もあるので、扱えないものは扱えないと申し上げます。 電気代の側から見て、どの選択肢だとどれくらい変わるのかはお出しできます。設備の施工そのものは、信頼できる業者さんの話になります。

冬の1枚と、夏の1枚を見せてください

ロードヒーティングの影響を見るときは、冬と夏を比べるのがいちばん早いです。

検針票の冬の1枚と夏の1枚。使用量(kWh)と契約電力(kW)の差を見れば、融雪がどれくらい乗っているかの見当がつきます。12か月分あれば、どの月に山が立ったかまで追えます。

そのうえで、契約側で下げられるのか、使い方で下げられるのか、どちらもなのかをお伝えします。見て余地がなければ、今のままがいいですよと申し上げます。


よくある質問

Q. ロードヒーティングだけ別の契約にできますか

同じ受電設備から使っている場合、分けるには別に引き込む工事が必要になります。費用と削減額を比べないと判断できないので、まず今の使い方を見せてください。

Q. 電気式から温水式に替えたほうが安くなりますか

熱源の燃料単価と機器の効率で変わります。灯油の単価も動くので、「替えれば安くなる」とは言えません。試算するなら、電気と灯油の両方の請求書が必要です。

Q. 融雪を止める判断は、どこでしますか

安全がいちばん先です。お客様や従業員が転ぶリスク、搬入が止まるリスクと比べて、電気代だけで決める話ではないと思っています。減らせるのは「必要のない範囲」と「必要のない時間」です。

Q. 設定を変えるだけで、どれくらい下がりますか

施設によってまったく違うので、一般的な数字は出せません。全面を長時間動かしている施設ほど余地がありますが、すでに絞っている施設だとほとんど動きません。検針票を見てからお話しします。


なお、私が扱っているプランには、市場価格に連動するタイプもあります。市場が落ち着いているときはよく効きますが、高騰したときは単価が上がります。値動きを読めないことそのものが負担になる会社には向きません。固定型を選ぶこともできますので、向き不向きは市場連動プランのメリットとリスクでお話ししています。

このあとの流れ
① 検針票を1枚、メールかLINEでお送りください(撮影1枚でOK。2分ほどで終わります)
② 通常2〜3日ほどで試算をお返しします。この時点でこちらからお電話することはありません
③ 見て検討したい場合だけ、ご連絡ください。お断りのご連絡も不要です

お問い合わせはこちら LINEで相談する

いただいた検針票を電力会社にお渡しするのは、お客様の同意をいただいてからです。試算は無料で、試算後のご契約は任意です(試算だけで費用が発生することはありません)。

冬の1枚と、夏の1枚。2枚あれば、融雪がどれくらい乗っているかが見えます。 撮って送っていただければ、こちらで読みます。

業種別のご案内
温泉・ホテルの電気代/印刷工場の電気代/介護施設の電気代

書いた人:株式会社fortuna(でんきの窓口)代表 池内裕亮/札幌/北海道の高圧法人を中心に、電力会社23社を扱い(高圧で比較できるのは7社)、電気代の見直しを担当。→ 会社概要

株式会社fortuna(でんきの窓口)は、小売電気事業者23社の販売代理・媒介を行っています。ご提案の際は、契約先となる小売電気事業者名・料金プラン・契約期間・解約時の条件を書面でご説明します。

※記載の削減事例は一例です。設備・使用状況・契約内容により結果は異なります。削減をお約束するものではありません。